電解水生成器の歴史

  
昭和6年（1931）シンノオル電機、諏訪方季氏が水と電気との関係に着目し、電解水の植物への影響について研究開始。
昭和27年（1952）最初の水電気分解装置を開発。動物や植物に及ぼす影響の実験を試みた。
昭和29年（1954）農業面（稲作栽培）への応用として、「シンノオル電子農機」を製造、農業への応用効果が検討された。
昭和33年（1958）多くの医師・一般利用者による臨床実験・使用体験を重ねた結果、「シンノオル液製造機」として開発。
昭和35年（1960）シンノオル液医学薬学研究会が発足し、電解水の効果は農業面・医療面の両方で検討され、特に医療面での実用化への期待が高まった。
昭和40年（1965）10月8日付、厚生省薬務局長より「薬発第763号」にて、各都道府県長宛に通達され、「消化不良、胃酸過多、慢性下痢、胃腸内異常発酵、制酸に有効」という電解水の効果効能が承認された。
昭和41年（1966）貯槽式電解水生成器が厚生省の承認を受け、医療物質生成器として製造認可された。
昭和53年（1978）この頃より社会における飲料水に対する不安、健康指向の高まりといった追い風を受け、医療用物質生成器はアルカリイオン整水器として、徐々に社会に認知された。
昭和54年（1979）連続式電解水生成器が医療用具として製造承認され、その後、浄水機能も付加された。
平成4年6月（1992）TVのニュース番組で、アルカリイオン水は「驚異の水」として紹介され、効能効果として承認されていない糖尿病等に関する臨床事例に関し、医療現場の実写映像を通して報道された。
平成4年9月（1992）アルカリイオン水に対して、承認外の効能効果を期待する動きが現れ始めた。こうした社会背景の中、アルカリイオン水整水器協議会が設立され、アルカリイオン整水器の啓蒙、販売方法を含めた業界倫理の確立、ならびに調査研究活動がスタートした。
平成4年12月（1992）国民生活センターが実施した商品テストに端を発し、マスコミによりアルカリイオン水の効能効果を疑問視する発表が行われるという事態が発生。その後、国会での質疑を経て、厚生省より協議会に対し、品質・有効性・安全性に関して今日の科学技術の進歩に対応したデータを収集するようにとの指導がなされる。
平成5年2月（1993）アルカリイオン水協議会としては厚生省の指導を受け、平成5年2月にアルカリイオン整水器検討委員会（委員長：京都大学医学部　糸川教授（当時））に検討依頼を行った。
平成6年（1994）アルカリイオン整水器検討委員会により、安全性と有効性に関する中間報告を発表。また、（財）機能水研究振興財団主催による第一回機能水シンポジウムが幕張メッセで開催された。（以後、毎年開催され、2001年には大阪国際会議場にて第8回大会が開催）
平成9年（1997）アルカリイオン整水器検討委員会の研究成果として、アルカリイオン水の安全性が再確認され、胃腸への更なる効果も期待される報告を受けた。こうした研究結果に基づき、業界としてはアルカリイオン整水器の安全基準を改定するなど、より高いレベルの製品提供のための活動を行った。
平成11年（1999）第25回日本医学会総会パネル討議「医療における電解機能水」において、アルカリイオン整水器検討委員会より、飲用水では世界初の二重盲検比較臨床試験によりアルカリイオン水は有用」との結論を提示。
平成12年（2000）アルカリイオン水の安全性と有効性の再検討結果を厚生省審査管理課に報告。また、アルカリイオン整水器協議会の事務局を、（財）機能水研究振興財団内に移管。
平成13年（2001）第8回機能水シンポジウムにおいて科学的根拠に基づいた機能水応用の可能性が発表された。
平成14年（2002）6月10日付、官報第3378号厚生労働省令第75号・告示第212号で次亜塩素酸水が食品添加物として指定された。（強酸性水・微酸性）
平成15年（2003）9月に日本機能水学会が発足し11月に第1回学術大会が開催された。
平成17年3月（2005）3月25日付、厚生労働省告示第112号において、家庭用医療機器である電解水生成器の使用目的は、「胃腸症状改善のための飲用アルカリ性電解水の生成」と定められた。
平成17年4月（2005）JIS2004家庭用電解水生成器が制定された。
平成17年8月（2005）薬事法の改定により連続式電解水生成器は医療用具から管理医療機器に分類が変更された。
平成18年2月（2006）内視鏡洗浄装置の認可で強アルカリ電解水が洗浄用として認められた。
平成18年3月（2006）特定農薬について食品安全委員会が開催された。
平成21年（2009）7月11日を「アルカリイオン水の日」として日本記念日協会に登録された